2017年に起こった「仮想通貨ブーム」で、仮想通貨によって資産が1億円に達成した「億り人」が登場しました。
そしてコロナ禍で株などが暴落する中でまた、仮想通貨が注目を浴び、ビットコインが高騰し、さらに「億り人」が誕生しました。
「怪しい」「危険」などと言われてきた仮想通貨ですが、結果的には安定して成長を遂げています。
この記事では改めて仮想通貨における億り人について解説します。そして今から億り人になる方法についても解説します。
億り人とは？
「億り人」とは、一般的に株式やFX、最近では仮想通貨などで1億円以上の資産を築き上げた人を指す言葉です。
前述したように2017年から、仮想通貨が大幅に値上がりしたことで数多くの「億り人」が生まれたと言われています。
仮想通貨の代表であるビットコインに加えて、それ以外の仮想通貨（いわゆるアルトコイン）の中にも価格が高騰するものが数多くありました。
こうした仮想通貨への投資によって、仮想通貨投資の世界にも「億り人」と呼ばれる人たちが登場したのです。
億り人が生まれた背景
億り人が生まれた背景は一体どのようなものでしょうか。ここではその背景について解説します
ビットコインの高騰
仮想通貨の代表と言えばビットコインです。
このビットコインが様々なトラブルや値下がりを出しながらも成長してきました。
その経緯の中で「ビットコインは怪しい」「仮想通貨は投資として危ない」というネガティブな意見がありましたが、結果的には大きく値上がりすることになりました。
ブロックチェーンの発達
また、ブロックチェーン技術の発達も仮想通貨の信用性を高め、それにより価値を押し上げた要因とも言えます。
中央に管理者を持たないシステムというのは、当初セキュリティ面で危険性があるといったネガティブな意見がありましたが、今では様々な産業に取り入れられるようになってきました。
億り人になった人たちの現実
さて、実際に億り人になった人たちですが、資産が増えた以外にデメリットがなかったのでしょうか。
ここでは億り人になった人たちの現実を紹介します。
利確タイミングを逃して資産が目減りする
2017年に高騰したビットコインですが、翌年の2018年に入ると多くの仮想通貨が一気に値下がりしました。
やはり、仮想通貨はボラリティが大きいため利確のタイミングを逃すとせっかく資産が大きくなったのに結果的には大した資産にならなかったという人たちもいます。
利確タイミングを見極めることも必要な技術となります。
税金対策をしていなくて大半が税金で持っていかれる
日本の税制では、仮想通貨は「雑所得」に分類されるため、他の所得との合算した金額に対して課税されることになります。
他の所得との合算に対してかかる税を「総合課税」といいます。株やFXは分離課税のため、どんなに利益を出しても税率は20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）です。
一方、総合課税では累進課税制度が適用されており、所得が増えるほど段階的に税率が上がる仕組みとなっています。国税庁の公式サイトによると、所得が195〜330万円以下の所得税の税率は10%となっていますが、4000万円を超えると45%の税率が適用されます。
実際に負担する税率は、税率に一律10%の住民税が加わった額になりますので、仮想通貨で4000万円以上の利益を出した人は利益の55%を税金として納めなければなりません。
そのため、税対策をしておらず、結果的に資産を大きく減らしたという人も少なくありません
今から億り人になれるか？
一度はバブルが弾けたビットコインですが、今からでも仮想通貨への投資で「億り人」を目指すことができるのでしょうか？
2018年以降、価格が低迷したビットコインですが、昨年末から今年にかけて大きく価格が上昇し、一時は1BTCの価格が700万を超えたこともありました。そのため、まだまだ伸び代があるという声もあります。
また、草コインというこれから成長性のある仮想通貨を見つけることでビットコインのような爆上がりを手にすることも可能です。
当サイトおすすめコイン
当サイトでおすすめしているのは
- イーサリアム
- ポルカドット
- エンジンコイン
- ADAコイン
- BES
となっています。詳しい理由に関しては以下の記事に解説していますので併せてご覧ください。
まとめ
以上、仮想通貨における億り人について、そして今から億り人になる方法について解説しました。
将来性のある草コインを見つけることが出来れば今からでも十分億り人になれる可能性は大です。
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